土質 太郎– Author –

山留め工とは、掘削時に周囲の地盤が崩壊しないように、土圧や水圧を支えるために設ける仮設構造物のことです。主に地下掘削や基礎工事で用いられます。 山留め工の概要 山留め工は、掘削により不安定となる地盤を一時的に保持することを目的としています...

液状化とは、地震時に砂質地盤で過剰間隙水圧が発生し、有効応力が著しく低下することで、地盤が一時的に液体のような挙動を示す現象です。 液状化の概要 地震動により土粒子が再配列しようとする際、排水が追いつかない条件では過剰間隙水圧が上昇します...

間隙（かんげき）水圧とは、地盤中の土粒子の間に存在する水が受け持つ圧力のことです。有効応力を評価する際に用いられる基本的な定数です。 間隙水圧の概要 地盤中では、外力や自重による応力が、土粒子と間隙水の両方に分担されます。このうち、土粒子...

有効応力とは、地盤中で土粒子が実際に受け持っている応力のことです。地盤の強度や変形を評価するうえで基本となる考え方です。 有効応力の概要 地盤中の応力は、土粒子に作用する応力と、間隙水が受け持つ圧力に分けて考えられます。有効応力は、全応力...

せん断強度とは、土がせん断破壊に抵抗できる限界の強さを示す指標です。地盤の安定性や支持力を評価するための基本的な力学特性で、斜面安定計算や擁壁設計などに用いられます。 せん断強度の概要 せん断強度は、土に作用するせん断応力に対して、破壊に...

三軸圧縮試験とは、円柱状の供試体に拘束圧を与えた状態で軸方向に圧縮荷重を加え、土のせん断強度特性を求める室内土質試験です。内部摩擦角Φや粘着力cを設定するための代表的な試験方法です。 三軸圧縮試験の概要 三軸圧縮試験では、供試体に側圧として...

粘着力cとは、土のせん断強度を構成する要素の一つで、拘束圧が作用しない状態でも発揮されるせん断抵抗成分を示す値です。内部摩擦角Φと組み合わせて、地盤のせん断強度を表すために用いられます。 粘着力cの概要 粘着力cは、モール・クーロンの破壊基準...

内部摩擦角Φとは、土のせん断強度を表す指標の一つで、拘束圧（有効応力）とせん断抵抗力の関係を角度として表したものです。安定計算や支持力計算など、地盤の力学的評価に用いられます。 内部摩擦角Φの求め方 内部摩擦角Φは、三軸圧縮試験や一面せん断試...

事前協議とは、開発行為や宅地造成、構造物設置などを行う前に、行政や関係機関と計画内容についてあらかじめ協議する手続きを指す実務上の呼称です。特定の法律で定義された正式用語ではありません。 事前協議の概要 事前協議は、申請や許可の前段階とし...

キャスポルとは、簡易支持力測定器のことです。加速度計を内蔵したランマーを地盤に落下させ、衝撃加速度（インパクト値）から地盤反力係数やコーン指数などを推定し、施工管理や支持力確認に用いられます。 キャスポルの概要 画像引用元：株式会社マルイ...

平板載荷試験の荷重計画を作成するツールです。荷重段階は5～8段階に対応しています。また、長期と短期の安全率に対応しています。 アナログメーターを想定し、荷重段階は整数に切り上げるようにしています。 品質管理試験の効率化に是非ご活用下さい。 平...

標準貫入試験とは、地盤の硬さをN値として評価するための地盤調査試験です。ボーリング調査とあわせて実施され、建物の基礎設計や宅地造成の検討に広く用いられています。 標準貫入試験の概要 標準貫入試験では、63.5kgのハンマーを76cmの高さから自由落下...

平板載荷試験とは、地盤上に円形または角形の載荷板を設置し、実際に荷重をかけて地盤の支持力や沈下特性を確認する試験です。地盤の強さを実測で評価できる試験として用いられます。 宅地造成工事では主に建築物の基礎や擁壁基礎地盤の品質確認として使用...

ボーリング調査とは、地盤に孔を掘削し、地下の土質や地層構成を調べる地盤調査方法です。建物の基礎設計や宅地造成の検討において、最も基本となる調査の一つです。 ボーリング調査の概要 ボーリング調査では、地盤に孔を掘りながら、土の採取や各種試験...

サンプリングとは、地盤調査において地中の土を採取する作業のことです。土質の確認や各種試験を行うための基礎資料として用いられます。 サンプリングの概要 サンプリングでは、ボーリング調査などにより地盤から実際の土を取り出します。 採取された土は...

盛土等規制法とは、「宅地造成及び特定盛土等規制法」の通称です。盛土や切土による災害を防止することを目的とした法律で、全国一律の規制が設けられています。 盛土等規制法の概要 盛土等規制法では、一定規模以上の盛土・切土・土石の堆積について、事...

29条とは、都市計画法第29条のことを指します。一定規模以上の開発行為を行う場合に、都道府県知事等の許可が必要であることを定めた条文です。 29条の概要 都市計画法第29条では、宅地造成などの開発行為を行う際は、原則として事前に開発許可を受けなけ...