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【擁壁工】宅地造成で計画される擁壁の種類一覧

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宅地造成でどの擁壁を計画するのが適切か分からず困っている

設計側から提案された擁壁が、土地の条件に合っているか不安


擁壁ごとの特性や、土地の有効活用の差を比較したい

家づくりや宅地造成において、高低差を解消する要となるのが「擁壁」です。しかし、現場の条件や、あるいは自治体の条例によって選ぶべき形式は厳密に決まっています。

安易な計画で進めると、開発許可が下りないばかりか、工事直前になって設計変更を余儀なくされるリスクすらあります。また、最悪の場合工事後に取り壊しが必要となる場合もあります。

私は、現役の土木設計職として擁壁や盛土などの土構造物特化した実務に携っております。

今回は、宅地造成の実務で実際に計画される擁壁の種類について解説します。

この記事を読めば、各擁壁の構造的な特徴や利点、そして合理的な擁壁計画の方法が分かると思います。

結論から申しますと、土地を有効活用したい盛土部なら「RC擁壁(L型・U型・逆L型・逆T型)」、小規模な段差なら「重力式」、そして安定した地山がある切土部なら「間知ブロック」が基本です。

この中から、用地制約や建築計画に合わせて選定するのがよいでしょう。

目次
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土質 太郎

建設コンサルタントに長年従事しており、宅地造成の地盤分野に特化した情報を発信しています。

■保有資格
・地質調査技士(現場技術・管理部門)
・1級土木施工管理技士

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宅地造成で計画される擁壁の種類比較一覧

実務で登場する主要な擁壁の適応条件と設計上の留意点をまとめました。

擁壁の種類適応条件設計上の特性と採用理由主なデメリット・懸念事項
RC造 L型擁壁盛土部宅地側に底版があるため、敷地境界ぎりぎりまで寄せられる施工時に背面側の広い掘削が必要
RC造 逆L型擁壁盛土部背面の建物基礎との干渉を回避できる。裏込め土の荷重を見込めないため滑動に非常に弱く、底版が伸びて隣地へ干渉しやすい
RC造 逆T型擁壁盛土部逆L型で安定性が確保できない持たない場合の回避策両側に底版が突き出すため、建築物と敷地境界の両方の制約を満足させる必要がある。施工も複雑化する。
RC造 U型擁壁盛土部主に階段部の土留めに採用される浮き上がり(揚圧力)への配慮や緻密な排水計画が必要
重力式擁壁盛土・切土鉄筋不要。2m以下の小規模な段差に最適断面が大きいため、宅地面積を大幅に削る
間知ブロック切土部切土部の保護に最適。安価かつ実績豊富で排水性も良い勾配が必要なため、有効な平坦地が減る

盛土部の主役「RC造擁壁」

宅地造成で土地を有効活用するために不可欠なRC造ですが、形状ごとに設計上のシビアな判断が求められます。

L型擁壁

底版がすべて宅地側にある標準形式です。壁背面を境界線ぎりぎりまで寄せられるため、有効面積を最大化したい分譲地などで最も選ばれます。ただし、施工時の背面掘削範囲には注意を要します。

逆L型擁壁

底版を前面(道路側等)に出す形式です。宅地側に構造物がないため、擁壁のすぐ近くに建物の基礎や杭を配置できるのが最大のメリットです。

ただし壁全面に底版を出すため、敷地境界ギリギリに寄せることはできません。

さらに、底版上の土重を期待できないため滑動に対して極めて不利です。抵抗を稼ぐために底版が極端に長くなりやすく、隣地境界を越えてしまうリスクがあります。

逆T型擁壁

「逆L型では滑動が持たない」という場合の代替案として計画されます。

宅地側にも底版を伸ばすことで安定性を確保しますが、結果として壁の両側に底版が突き出すため、隣地境界と建物基礎の両方に対しての制約を満足させる必要があります。

U型擁壁

左右に側壁を持つため、主に「階段部」の土留めとして計画されます。

中空構造となるため浮力の影響を受けやすく、地下水位が高い現場では「浮き上がり(揚圧力)」に対する検討が欠かせません。

小規模段差の味方「重力式擁壁」

コンクリートの自重だけで支えるシンプルな無筋構造です。2m以下の軽微な段差であれば、最も手間なく施工できます。ただし、高さを出すほど底幅(断面厚)が必要になり、壁の厚みで宅地面積が削られてしまうため、大規模な段差には不向きです。

また、重量が重いため軟弱地盤上に計画する場合はL型にしたほうが経済的となる場面も多いです。

3. 切土部の大原則「間知(けんち)ブロック」

地山が自立している「切土部」を保護するのに適した工法です。透水性に優れ、コストも安価ですが、垂直に立てることはできません。

土種によって勾配が決まるため、構造計算が不要な点は大きなメリットです。

ただし必ず勾配をつける必要があるため、その分有効な平坦地が減るのが悩みどころです。

標準形状では背面の上載荷重を5kN/㎡で想定しているため、それを超える場合はブロック積擁壁として構造計算が必要なケースもあります。

なぜ「補強土擁壁」は宅地造成に使われないのか

道路擁壁において多くの実績のある補強土擁壁ですが、宅地造成であまり使われることはありません。

設計実務において、補強土擁壁が検討から外される理由は、「将来の建築計画に干渉するリスクが大きいから」です。

補強材(ジオテキスタイル等)を土中に長く這わせる構造上、建物の基礎や杭、給排水管と干渉しやすいのです。

将来の建て替え時に杭を打とうとしても補強材が邪魔で打てないといった事態を招くため、資産価値を重視する宅地造成で採用されることは稀です。

ですので、擁壁として存在し、実績も多いからといって宅地造成で安易に補強土擁壁を選択しないように注意しましょう。(選択する場合は将来にわたる相応で緻密な計画が必要になります)

まとめ:現場条件と将来の建築を見据えた設計を

宅地造成の擁壁選びは、目先のコストだけでなく、将来その土地に建つ建物との相性で決まります。

  • 土地を最大限広げたい:L型
  • 建物基礎との干渉を防ぎたい:逆L型
  • 逆Lで滑動が持たない:逆T型
  • 階段を作りたい:U型
  • 切土部の地山を守りたい:間知ブロック

開発許可をスムーズに通し、資産価値の高い土地を作るためには、これら工法の特性を理解した上での綿密な設計計画が不可欠です。

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